(2/3)特 集●コンピュータ利用実態調査結果
図6は、コンピュータ化している業務についてみたものである。最も高いのは、「総務的業務」69.9%、以下「基幹業務」62.1%、「コミュニケーション」47.2%、「データ活用」30.1%、「技術系業務」28.9%、「ネットワーク」17.9%となった。前年との比較では、「ネットワーク」、「データ活用」、「コミュニケーション」の分野が伸びている。 |
| 表2-1は、図6を業種別にみたものである。鉱業では、「総務的業務」、「基幹業務」が共に88.9%と全業種中最も高い。建設業では、「技術系業務」が82.7 %と全業種中最も高い。製造業では、「コミュニケーション」が56.1%と全業種中最も高い。卸売業では、「データ活用」が36.5%と全業種中最も高い。小売業では、「ネットワーク」が30.7%と全業種中最も高い。運輸業では、「総務的業務」の88.9%が鉱業と並び全業種中最も高い。サービス業では、「コミュニケーション」が51.1%と製造業に次いで高い。 |
| 表2-2は、図6を従業員規模別でみたものである。全ての業務において「100人以上」の企業が最も高い数値となっており、従業員規模の大きい企業ほど業務のコンピュータ化が進んでいる傾向が窺える。 |
図7は、取引先とのオンラインによる受発注（EOS）対応状況についてみたものである。「既に行っている」23.3%、「求められている（求められたことがある）」17.5%、「求められていない」58.1%となった。「既に行っている」と「求められている（求められたことがある）」を足した数値では、平成11年が33.2%、平成12年が36.7%、平成13年が40.8%と、オンラインでの受発注に対応している、または対応を求められている企業は全体の約4割となった。 |
